高校公民(現代社会・政治経済)の
中間テスト・期末テスト・センター試験対策の勉強法


経済成長率・景気変動・インフレ、デフレ

【経済成長率】

名目経済成長率→前年と比較してGDPがどの程度増えたかを計算する。物価変動は考慮しない。
実質経済成長率→物価の変動も考慮に入れた経済成長率。



【景気変動の周期】

 景気は良くなったり悪くなったりするなどの循環があります。

キチンの波→約40カ月周期→在庫の循環
ジュグラーの波→約7〜10年周期→設備投資の循環
クズネッツの波→約20年周期→建築物の循環
コンドラチェフの波→約50年周期→イノベーション循環(技術革新)

【通貨と貨幣制度】

・通貨→現金通貨と預金通貨に分けられる。
・かつては、国内で流通する通貨の量は、金の準備量に制約され、通貨が金との交換を保障された「兌換紙幣」だった「金本位制」の時代がありました。しかし、ニクソンショックの後は、金と通貨との交換は保障されない代わりに、各国の政府と中央銀行が流通する通貨の量を管理する「管理通貨制度」に代わりました。今の日本でも管理通貨制度が採用され、紙幣も「不換紙幣」となっています。

※管理通貨制度によって、日本では政府や日本銀行が景気変動を調整し、極端な経済混乱を起こさないように配慮されている。極端な経済混乱を起こさないよう採られている金融政策については次のページを参照。

【インフレとデフレ】

 国民生活に関係の深い問題に「物価」の変動があります。基本的には、物価は、好況期には上昇し、不況期には下落します。前者をインフレーション、後者をデフレーションといいますが、最悪のパターンとしては、不況なのに物価だけが上がるスタグフレーションという現象もあり得ます。

 なお、インフレの場合、前年より今年の方が物価が上がっており、逆に、デフレなら前年より今年の物価のほうが下がっているのですから、上記のGDPの成長率の計算の場合、インフレなら実質経済成長率が名目経済成長率より低く出され、デフレなら実質経済成長率が名目経済成長率より高く出されることになります。

【インフレの形態】
・クリーピングインフレ→物価変動が目立たない感じでも、徐々にしのび寄ってくるインフレのこと
・ギャロッピングインフレ→駆け足のような感じで、急激に進行するインフレのこと。銅考えても給与上昇が物価上昇に追いつけないので、庶民の生活はかなり苦しくなる
・ハイパーインフレ→第一次世界大戦後のドイツ(戦後賠償のために当時のドイツは大量にお金を発行していた)のように、極端に国家の経済が混乱するほどのインフレのこと。


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目次

はじめに

はじめに-高校公民(現代社会・政治経済)の勉強法
「現代社会」と「政治・経済」は重複して学習可能
センター試験「現代社会」と「倫理・政経」について
高卒認定試験の受験者の場合
現社や政経は楽しくなるし成績も無理なく伸ばせる
地歴公民の中では「理系寄り」の科目?
政治分野の基本は日本国憲法。ただし世界の政治の仕組みも
関心のある分野から知識を固め、得意を伸ばす
「歴史が得意で公民が苦手」な人も、違う視点から教科書を見れば、現代社会や政治経済の勉強にも馴染める
時事問題にも注目!教科書の中身と現実のニュースを関連付けてみよう。
政治経済や現代社会は日々変わるのに、なんで勉強する必要が?という疑問について

特集

政経現社特集:戦後日本の歴史と政治経済の変遷まとめ

政治分野

政治の基礎、国家の分類
市民革命・社会契約説・三権分立
法の支配・自由権と社会権
現在の世界の政治制度(米国・英国)
現在の世界の政治制度(独・仏、中国)
日本国憲法制定の歴史
日本国憲法における三つの基本原理
日本国憲法における平和主義
平和主義と自衛隊
日本国憲法の国民主権と立憲主義
基本的人権(1)法の下の平等と男女平等
基本的人権(2)自由権(精神の自由、経済的自由)
基本的人権(3)自由権(裁判を受ける権利、身体の自由)
基本的人権(4)社会権
基本的人権(5)参政権・請願権
基本的人権(6)新しい権利・幸福追求権
日本の国会のしくみ
衆議院の優越、特別な議決の方法、議員特権
内閣と議院内閣制
行政の仕組みと行政改革
司法と日本の裁判のしくみ
地方自治
選挙と政党
日本の政党政治の歴史
マスコミと民意
国際社会と国際法
国際連合
世界の人権保障
冷戦の歴史と核軍縮

経済分野

資本主義と社会主義と経済思想
経済思想と大きな政府・小さな政府
経済の三大主体-家計・企業・政府
需要と供給
価格決定・独占と寡占・市場の失敗
国民経済計算‐GNP・GDPなど
経済成長率・景気変動・インフレ、デフレ
金融政策
財政政策
財政と国債(日本の借金)
日本の高度成長
中小企業問題
公害・環境問題
環境・エネルギー問題、原発問題
農業・農政問題
消費者問題
労働問題
社会保障
自由貿易と保護貿易
国際収支と為替
IMF・GATT体制、地域統合、南北問題
日本の貿易自由化
EU(ヨーロッパ連合)、TPP

現代社会の分野

青年期(適応機制など)
生命倫理(バイオテクノロジーなど)
環境倫理
家族・地域社会
情報化社会の倫理
異文化理解と国際社会

参考サイト

中学生の社会科の勉強法(外部サイト)

自宅学習のために

インターネットで自宅学習
難関大学の受験対策なら Z会の通信教育

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