【政経現社特集】戦後日本の歴史と
政治経済の変遷まとめ


特集:戦後日本の歴史と政治経済の変遷まとめ

 この特集では、戦後日本の歴史と政治経済の変遷まとめと題して、戦後の日本の国内外の政治や経済の動きをたどりながら、教科書で学んだ各論的なものを参照することで、政治や経済、現代社会について関心を持ちながら受験対策・定期テスト対策に取り組めるように工夫しました。

 政治経済や現代社会が苦手な人の場合、多くは、教科書で学んだ事を「現実に起きた世の中の出来事」と結びつけて自分の身近な知識として頭の中で理解していくという過程が苦手な人が多いのではないかと思います。

 たとえば、経済の部分で、為替の変動や金本位制のしくみの基礎については教科書で学びますが、そのメカニズムを、ニクソンショックやプラザ合意のときの日本の状況と結びつけて説明できる高校生は多くないと思います(その関連が説明できるという生徒は、もともと政治経済の成績がその学年で上位の生徒なのでしょう。)。

 そもそも、政治や経済は、「現実に起きた世の中の出来事」のルールや構造を規定しているものですが、「現実に起きた世の中の出来事」であるはずのこれまでの歴史や、今後も起こりうる数々の出来事(受験においては時事問題として問われるものでもありますが)などと、教科書に書いてあることとを関連付けて理解できたほうが、政治経済や現代社会の学習も定着しやすいし、関心を持てるだけでなく受験に必要な考え方も見につくのではないかと思います。

 しかし、現段階において、高校生レベルの問題集や参考書では、「戦後の生きた歴史から経済や政治の基本知識について導き出す」という観点からつくられた教材が少ないということ、そのことが「教科書の中身と、現実の政治や経済の出来事との壁」を超えられずに苦手意識を持つ高校生が多い原因なのではないかと思います。

 この特集では、戦後の日本の国内外の政治や経済の「生きた現実」の動き、歴史をたどりながら、教科書で学んだ各論的なものを参照することで、「教科書の中身と現実の政治や経済の出来事」と関連付けて学ぶ事で、皆さんが政治や経済、現代社会について関心を持ちながら受験対策・定期テスト対策に取り組めるようにと考えながら特集を組みました。全ての学習内容を網羅しているわけではありませんし、特に中堅以上の進学校の生徒にとっては物足りない部分もあると思いますが、このサイトが、少しでも皆さんの「受験生」としての知識の定着や、そして何よりも政治経済や現代社会の勉強へのアレルギーを払拭していただくことなど、とにかく皆さんのお役に立てれば幸いに思います。


目次

はじめに(メインの学習内容)

はじめに-高校公民(現代社会・政治経済)の勉強法
「現代社会」と「政治・経済」は重複して学習可能
センター試験「現代社会」と「倫理・政経」について
高卒認定試験の受験者の場合
現社や政経は楽しくなるし成績も無理なく伸ばせる
地歴公民の中では「理系寄り」の科目?
政治分野の基本は日本国憲法。ただし世界の政治の仕組みも
関心のある分野から知識を固め、得意を伸ばす
「歴史が得意で公民が苦手」な人も、違う視点から教科書を見れば、現代社会や政治経済の勉強にも馴染める
時事問題にも注目!教科書の中身と現実のニュースを関連付けてみよう。
政治経済や現代社会は日々変わるのに、なんで勉強する必要が?という疑問について


本編各論(メインの学習内容)

政治分野
経済分野
現代社会の分野

参考サイト

中学生の社会科の勉強法(外部サイト)

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特集目次‐戦後日本の歴史と政治経済の変遷まとめ

政経現社特集TOP:戦後日本の歴史と政治経済の変遷まとめ
(1945〜1948)敗戦後の民主化、日本国憲法制定、傾斜生産方式
(1948〜1951)ドッジラインとシャウプ勧告、日本の主権回復
(1951〜1954)朝鮮戦争休戦、自衛隊結成、第五福竜丸事件
(1954〜1957)55年体制、アジアアフリカ会議、日本の国連加盟
(1957〜1960)東京タワー竣工、石炭から石油へ転換、アフリカの年
(1960〜1963)所得倍増計画発表、キューバ危機、ベルリンの壁
(1963〜1966)IMF8条国へ、OECD加盟、東京オリンピック
(1966〜1969)いざなぎ景気と公害問題、革新自治体、プラハの春
(1969〜1972)ニクソンショック、日中国交正常化、沖縄返還
(1972〜1975)変動相場制移行、オイルショック、日本列島改造計画
(1975〜1978)日本企業の「多国籍企業化」、中国の改革・開放政策
(1978〜1981)アフガニスタン派遣、第二臨調と小さな政府路線へ
(1981〜1984)東欧民主化、ポーランド「連帯」、中曽根内閣発足
(1984〜1987)プラザ合意、三公社民営化、ペレストロイカ、チェルノブイリ、いじめ問題深刻化
(1987〜1990)東ドイツ・ホーネッカー議長退陣、ウルグアイ・ラウンド、消費税3%施行
(1990〜1993)PKO協力法、バブル崩壊、ソビエト連邦崩壊
(1993〜1996)平成不況、新党ブーム、阪神大震災
(1996〜1999)小選挙区比例代表並立制、薬害患者に謝罪、民主党結党、住基ネット
(1999〜2002)金融ビッグバン、911テロ、改正PKO協力法
(2002〜2005)イラク戦争開始、マニフェスト解散、「三位一体の改革」
(2005〜2008)郵政選挙、短命政権続く、オバマ大統領当選、冤罪問題
(2008〜2011)「人口減少時代」に突入、政権交代、地方政党の台頭
(2011〜2013)東日本大震災、福島第一原発事故、アベノミクス
(2013〜)消費税8%へ、集団的自衛権、中東情勢の悪化

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